フリーランスや個人事業主など、自由な働き方が広がっている昨今。
自分の事務所を開くために、住居兼事務所として使える賃貸物件をお探しの方も多いのではないでしょうか？
そんなスモールビジネスを志す人々から、いま「SOHO」可能な賃貸物件が注目されています。
この記事ではSOHOの概要とそのメリット、向いている業種について解説いたします。
SOHO可能な賃貸物件とは？オフィスとの違いは？
SOHOとは「small office/home office」の略で、小さなオフィスや住宅を利用したオフィスで働いている人々のことです。
つまりSOHO可能な賃貸物件とは、住みながらオフィスとしても利用できる住宅のことを意味します。
一般的なオフィスとの違いは「契約」にあります。
オフィスの場合は「事務所契約」になりますが、SOHOはあくまで住居としての利用が前提になるので「住居契約」になります。
そのため表札や看板の設置、不特定多数が出入りする業種の営業、法人登記はできません。
SOHO可能な賃貸物件に向いている業種とは？
先述したように、SOHO可能な賃貸物件では不特定多数の人が出入りするような販売店や飲食店は営業できません。
一方で以下のようなインターネットとパソコンを主に使う業種であれば、SOHOとの相性は良いです。
●デザイナー
●イラストレーター
●エンジニア
●プログラマー
●ライター
このような業種であれば、メールや電話で連絡ができる場合も多く、来客が少なく済みます。
また、決まった取引先のほうが数人だけ定期的に来る程度の来客であれば、不特定多数の来客にはあたらないので問題ありません。
来客がない、もしくは少ない業種であれば入居できる可能性が高くなるので、積極的にSOHO賃貸物件を検討すると良いでしょう。
SOHO可能な賃貸物件のメリットとは？
オフィス物件の場合、初期費用として賃料の数か月分の保証料が必要になることがほとんどです。
しかしSOHO可能賃貸物件であれば初期費用は敷金・礼金のみで済みます。
オフィス物件より月々の家賃も安いので、コストを抑えることができるのです。
また、住居と事務所をひとまとめにできるので、通勤時間の削減も期待できます。
通勤時間がなくなる分、好きな時間だけ働くこともプライベートに時間を回すことも可能です。
このようにSOHO可能な賃貸物件を事務所として利用することで、初期費用を抑えながらも時間的自由度の高い生活が期待できます。
まとめ
SOHO可能な賃貸物件とは、住みながらオフィスとしても利用できる住宅のことです。
デザイナーやエンジニアなど、インターネットとパソコンがあれば仕事ができる業種であれば来客が少なく済むため、SOHO賃貸物件との相性は良いといえます。
初期費用を抑えながらも時間の自由度を高められるというメリットがあるので、自由な働き方と暮らし方を叶えたい方にはピッタリなんです。
住居兼事務所をお探しの方は、是非SOHO可能な賃貸物件を検討してみてはいかがでしょうか？
私たち株式会社ダク・エンタープライズでは、港区周辺の貸事務所・賃貸オフィスを取り扱っております。
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